今回は後半を掲載させていただきます。論文執筆は前回同様、国立成育医療研究センター感染症科医長　庄司健介先生です。

どのように説明するか
具体的な説明方法ですが、ワクチン忌避に至る理由がさまざまである以上、ワクチン忌避に対する説明も画一的なものではうまくいかないことが予想されます。そこで、当センターでは、ワクチン忌避を発見した医師が、予防接種外来に紹介する際に、ワクチン忌避に至った理由など必要最低限の情報をテンプレートに入力することにしています。予防接種外来では、最初に１５～２０分くらいで予防接種の一般的なことについてスライドを用いて説明するのですが、担当医はテンプレートの入力内容を確認し、当日に用いるスライドの内容を修正します。例えば、予防接種によって自閉症になってしまうのではないかということを心配している場合は、ワクチン接種した子と接種してない子で自閉症の発生率にまったく差がなかったという報告の内容をスライドの中に入れます。また、予防接種の効果に疑念がある場合には、例えば、Ｈｉｂワクチンが開始されてから、いかにＨｉｂ髄膜炎が減少したかというスライドや、本邦で水痘ワクチンが定期接種化されてからの水痘患者減少率を示したスライドなど入れます。また、ＶＰＤ（ワクチンで防げる病気の意味）にかかっても大丈夫、自然にかかりたいと思っている場合には、それぞれの疾患の合併症の頻度、例えばムンプス（流行性耳下腺炎、おたふくです）にかかると難聴になりうることなどを説明します。

情報提供と小児科医の役割
高度な情報化社会となっている現代においては、保護者はインターネットなどを通じてさまざまな情報に容易にアクセスすることができます。しかし、氾濫している情報のどれが正しいのかを保護者が正確に見極めることは困難です。実際、我々の外来でも、保護者から“どの情報を信じてよいかわからなかった”といわれることはよくありました。一方で、ワクチン忌避傾向にある保護者が、ワクチンを受け入れる方向にはたらく最大の要因は、小児科医からの情報提供であったという報告もあり、われわれ小児科医が適切な情報提供を行うことの重要性が示唆されています。ただ、現在の医学部や卒後の医学教育のカリキュラムでは、予防接種に関して学ぶ機会は少なく、十分とは言えない現状があます。できるだけ多くの医療従事者が、保護者に対して正確な情報提供ができるようになるために、医療従事者に対する予防接種教育の機会を確保することも重要な課題と考えられます。
ワクチンには、接種後の発熱や痛み、稀ではあるもののアナフィラキシーなどのデメリットがあることも事実です。予防接種のメリットだけでなく、デメリットもしっかり説明したうえで、それでも接種のメリットが上回るというスタンスでお話しするようにします。また、一見、ワクチンのせいでおこったように見えても、必ずしもそうでないものが紛れていること、すなわち有害事象と副反応の違いについても説明するとよいと思います。
実際に説明する際、医師の態度として重要なことは、保護者は自分の子どもについて真剣に考えた結果、ワクチン忌避に至っているという背景をしっかりと理解することです。保護者の選択、姿勢を否定するのではなく、保護者の心配に理解を示し、何が子供にとってベストな選択かを一緒に考えるというスタンスで臨むと、共感が得られやすいと思います。

介入すべき層へのアプローチ
ワクチン忌避の保護者は、それまでに受けた医療従事者や学校関係者などからの予防接種に関する指導やコメントを、子どもに接種を迫る脅迫のように感じ、精神的に傷ついていることも多いため、その点についても十分な配慮が必要です。強い口調で説得するような姿勢ではなく、あくまで医学的に正しい情報を提供するというスタンスで話をするとよいでしょう。
また、大変残念なことですが、信念として接種しない、させないことを決めている保護者に対しては、いかに丁寧に説明したとしても、その態度をワクチン接種の方向に向けさせることは困難です。こうした方々を外来までつなぐことは、ほとんどできません。この層に対しては、かけた労力に見合うだけの成果を期待するのは難しく、諦めも肝心です。我々にできることは、ワクチン接種を迷っている層に対して十分なアプローチを行うことであり、この層について時間をかけて介入を行えば一定の効果が見込めると考えられます。

私たちのクリニックにもワクチン忌避の方は見えました。２人の方を記憶していますが、１人はすべてのワクチンを拒否されました。別の方は、ある種のワクチンは接種するが、ある種のワクチンは接種しないと、判断の根拠はわかりませんが、事前に決めて見えました。
２人に方に対して、接種をしない理由も、接種を勧める説得もしませんでした。硬い信念で言われると、口出しができません。